ニュースリリース

【速報】震災ストレス抱える社員は約4割、うち約1割はPTSD発症の可能性

~ 働く人の震災後ストレス傾向調査 ~

 

 メンタルヘルスサービスを提供するピースマインド・イープ株式会社(東京都中央区、代表取締役社長:荻原国啓、以下ピースマインド・イープ)の調査・研究機関「国際EAP研究センター(センター長:市川佳居)」は、働く人の震災後ストレス傾向を把握する調査を実施した結果、震災ストレス抱える社員は全体の4割、うち1割はPTSD発症の可能性を示すデータが確認されましたので、ご報告します。

 

■■ 調査結果のポイント ■■

1. 全体の約4割の社員は心理状態が不安定
 精神的健康度を調べる調査(GHQ12)において、全体の約40.4%が高い値を示し、不健康な状態であることがわかりました。一般人口では14-20%前後といわれており、通常時の2倍以上の不健康者が存在していることを示しています。

2. PTSD発症の可能性をもつ社員は全体の約1割
 心的外傷ストレス症状を調べる調査(IES-R)では、全体の約9%にPTSDの高リスク傾向がみとめられました。一般人口におけるPTSD生涯有病率は1%前後であり、これまで災害時のPTSD率は3.8%前後といわれています。今回の東日本大震災がこれまでの震災に比べて、心理的に重度な反応を引き起こしていると考えられます。

※ 実施期間、方法など
 2011年7月25日から8月5日、Web上にて実施、有効回答数377名、使用質問紙:IES-R、GHQ12

 調査結果は、2011年11月18日から20日に開催される、第27回日本ストレス学会学術総会にて発表予定です。
 第27回日本ストレス学会学術総会 :http://www.c-linkage.co.jp/stress27/

 今回の調査により、震災による影響は被災地のみに限定されるものではなく、首都圏で働く人においても心理的影響が大きいことが明らかになりました。
 ピースマインド・イープは、この結果を踏まえ、引き続き東日本大震災の影響調査を進めるとともに、働く人の心理的支援を行ってまいります。


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