社員インタビュー

 

Global Business Division 2015年入社(新卒採用)

インターンを経て正社員へ

 

大学時代にTony PorterのTEDスピーチを聞き衝撃を受けました。男性は「男性らしさ」に囚われすぎるあまり、自分で自分、ひいては自分たちの子ども世代を苦しめているというTonyの警鐘に、共感したのです。

男性は仕事人間であるべき、家庭は女性にまかせるべき、といった考え方は、日本の高度経済成長を支えた考えでもあり、尊重されるべきものです。ただ、そういった考え方に縛られ、男性が家事や子育てにもっと時間を割きたくても、割けない事情があることも事実です。ひとりの女性として、「女性を産業界で活躍させたいなら、男性をもっと家庭に迎え入れるべき」と考えていた私は、日本でのジェンダー問題提起に身を投じたいと考えました。

ちょうどその頃、世間では「イクメン」という言葉が流行し、火付け役を担っていたNPOでのインターンを始めた私は、さらに大きな刺激を受けました。大学4年生の前期は、授業をひとつも取らずに、講演や政府での検討会にNPO役員のカバン持ちとしてついて回り、現場での課題、また国として向かっている方向を学びました。

そんな折、ご縁があり当社の経営幹部の方と出会いました。「男性の働き方へのアプローチ」について熱く語る私に大いに共感してくださいました。当社がEAPや研修を手段として、働く人がより良くあるための支援をしていることを聞き、その日に当社で働くことを決めました。

当社に入り私の視野は広がりました。それまで、働くひとのジェンダー観を変えたいという目標を持っていた私は、人が価値観を変えるには、認知をひろげ、他者との差を尊重することが必要だと学びました。自分の感覚と他の人の感覚は違うということを認識し、その差について、どう上手く伝え、周りの人々を巻き込み、必要な支援を受けることができるか、ということに皆少しずつ上手くなっていくことで、自分の思い描く社会に近づくことができると気が付きました。当社のひとりとして、この新たな支援の世界で知見を積むことにやりがいを感じていきました。

また、当社のお客様は外資系企業も多く、英語を必要とする業務が多くあります。大学、大学院と英語で学んできた私にとって、培ってきたスキルを活かして、また更にビジネスレベルにまで伸ばしていける点は魅力でした。

「導入されて、助かった」お役に立てたと実感できる瞬間

 

EAPは元々米国で始まったプログラムで、現在ではInternational Employee Assistance Professional Association (EAPA)を中心に、世界的に業界のサービス水準向上への取り組みが日々議論されています。年1回開催されるカンファレンスでは、全世界での取り組みが共有され、日本におけるストレスチェック・その後の職場改善活動についても世界から関心が向けられています。グローバルビジネスディビジョンの一員として、当社での取り組みを参加者に共有したり、世界での取り組みを収集できることは、「業界の成長の一助を担っている」という気持ちを新たにさせてくれます。

現在の業務は、外資系企業のお客様のサポートを担当しています。当社と提携関係を結ぶ、グローバルでのサービスプロバイダーのローカルベンダーとして、サービスを提供することも多くあります。グローバル共通のサービスの説明をしたり、時には、ストレスチェックや休復職支援プログラムなど、日本独自のサービスに関して海外の担当者と折衝を行ったりすることもあります。また、ウェルネスプロダクトの推進メンバーとして、お客様の開催するウェルネスイベントも担当しています。

当社に入社してまず驚いたことは、お客様(人事・総務部、健康管理スタッフの皆様)の従業員支援に対する意識の高さです。第一線で活躍する企業の皆様は、常にトレンドのウェルビーング情報を収集され、社員の皆様に教育の機会を提供することに尽力されています。「認知をひろげ、他者との差を尊重する」ことを推し進め、実践されていらっしゃる方々が産業界にこれだけ多くいるんだ、と感じられたことが、私にとって入社の最大の喜びだったと感じます。そして、第一線で活躍される皆様を、行動変容の専門家集団のひとりとしてご支援できることは、私の大きなやりがいのひとつです。

私の業務は導入、運用支援が主な業務のため、実際に利用する従業員の方とお話しする機会は限られています。しかしながら、ある企業の休復職プログラムの導入をサポートさせて頂いた際、プログラムをご利用頂いたマネージャーの方から「制度が導入されて、助かった」とおっしゃって頂けました。お客様にお役に立てたことを実感した瞬間でした。このことは心に残っていますし、日々の業務の支えになっています。

「認知をひろげ、他者との差を尊重する」ためのきっかけを作る

 

当社が提供する従業員支援プログラム(EAP)は、業界を問わず広く導入されているプログラムのため、様々な企業様と関われることは当社で働く醍醐味のひとつです。例えば「ダイバーシティインクルージョン」という課題ひとつとっても、国籍、言語、働き方、現地の法制度、会社のポリシー、従業員の平均年齢など、多様な要因が混ざり合い、企業で抱える問題は多種多様です。

担当させて頂いている外資系企業では、グローバルでのプラクティスと日本独自のルールや慣習の狭間でお困りになることもあると耳にします。当社では、まさに「グローカル」と呼ばれるような、グローバルスタンダードをローカルプラクティスに落とし込むサポートを実践するべく、従業員の皆様をご支援されていらっしゃるご担当者様が感じる課題を伺い、ご導入頂いているサービスの活用方法や、ソリューションを提案できるひとりであることに、当社で働く意義があると考えています。

例えば、利用促進活動としてグローバルで最も一般的なものは対面、ウェブ会議でのオリエンテーションです。世界的には、ウェブ会議が好まれる傾向が高くなっています。ウェブ会議でも、双方向に参加者の方から質問をお受けし、配信する開催方法が一般的です。

しかし、日本では「どんな人がサポートしているのか、顔が見える方が安心」といった声があり、対面でのオリエンテーションが好まれます。また、オリエンテーションという形ではなく、ポスターや名刺サイズのカードを配布したり、「EAPだより」のようなコラムを配信したりすることが好まれます。こういった傾向は日本で長年サポートしている企業だからこそ知見があり、また、その効果についてグローバルに説明していくことも求められています。

当社のサービスは社会的に意義のあるものであると自負していますが、日々の仕事は目の前のお客様からのチャレンジングなご要望や、グローバルパートナーからは時に困難な調整依頼を受けることも多々あり、そんな時は自分自身の活動が、思い描く社会を創るための一助になっているのか、ふと立ち止まることもあります。

ストレスチェックは2015年に施行されましたが、初年度には「なぜ社員の健康情報を会社が把握するのか」「全て委託業者の方で完結する実施方法にしてほしい」など、法制度の枠組みを日本国外の担当者に説明することは困難を極めました。

また、クラウドサービスでのサービス提供に際し、多くの外資系企業ではグローバルスタンダード以上の厳しいセキュリティ要件をクリアすることを求められ、回答に何カ月もかかることもありました。企業様の中には、条件を満たすベンダーが無く、泣く泣く便利なウェブ受検での実施を諦めざるを得なかったという声も耳にします。日々システムに関する勉強をして英語での回答を繰り返したり、ストレスチェックマニュアルと格闘していた当時は「一体自分は何屋なのか」と考えてしまいました。

ただ、自分自身がお客様に可能な限り迅速かつ誠実に対応することが、顧客企業様内でのスムーズなプログラム運用につながり、ひいては従業員の皆様の「認知をひろげ、他者との差を尊重する」ための行動変容のきっかけを作っていると考えています。ご要望に真摯に向き合うことが重要であると、日々チームの皆から学んでいるところです。

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